SMSは、認証コードや発送連絡に加え、セール告知、休眠顧客への再アプローチ、商品の初回利用促進にも使われています。販促での活用を検討するなら、知りたいのは「実際にどのような施策で、何が改善したのか」ではないでしょうか。
本記事では、国内外の公開事例と配信データをもとに、SMSマーケティングの活用を紹介します。クリック率、コンバージョン、売上への貢献を分けて読み解き、自社で検証するときのポイントまで整理します。
配信データに見るSMSマーケティングの広がり
SMSの販促利用には、すでに継続的な取り組みがあります。後述するUrban Outfittersは、2019年4月からAttentiveを利用しています。近年のデータからは、EC向け配信サービスで利用量が増えていることも確認できます。
Omnisendの「2026 ecommerce marketing report」によると、同社サービス利用ブランドのSMS送信数は、2024年に前年比31％増、2025年に同40％増となりました。2025年の分析対象には、約3億2,100万通のSMSが含まれています。（出典：Omnisendの2026年レポート）
販促に使われたSMSの国内外3事例
1．PontaとKDDIのSMS広告で無料サンプルへ送客
ロイヤリティ マーケティングが公開する通販の事例では、商品の初回利用を促すため、無料サンプルをSMS広告で案内し、LPへ誘導しました。クリック率は13％超。同一ターゲットへのメール施策と比べて、約30倍だったと報告されています。（出典：ロイヤリティ マーケティングのSMS広告事例）
自社で参考にしたいのは、案内する価値と移動先の明確さです。「無料で試せる」という訴求から、対象商品と申込条件が分かるLPへつなぐ。SMSの文面とリンク先を一組として設計する発想が応用できます。
2．ミレーが休眠顧客へホリデーセールを案内
アウトドアブランドのミレーは、10〜11月のホリデーセールで、休眠顧客を中心にSMSを3回配信しました。エンバーポイントの導入事例では、クリック率がメールの8〜10倍だったと担当者が説明しています。（出典：エンバーポイントのミレー導入事例）
施策を考える際は、休眠顧客の中でも、購入した商品や最後の購入時期などで対象を整理するとよいでしょう。再訪する理由を用意し、メールなど他の案内との配信間隔も含めて設計します。
3．Urban Outfittersが非配信群との比較で効果を検証
米国の小売ブランドUrban Outfittersは、SMS購読者を対象に、販促メッセージを送る群と送らない対照群を設けました。他のマーケティングチャネルでも活動している顧客層では、配信群の需要（原文 demand）が対照群より13％増加。メールでも活動している層では、19％増加したと報告されています。（出典：AttentiveのUrban Outfitters事例）
メールに反応する顧客にもSMSを追加する意味があるか。この事例は、そうした問いを自社でも確かめるためのヒントです。
SMSの文章からWebページへつなぐ
通常のSMSを使う販促では、文章で用件やメリットを伝え、URLから商品ページやキャンペーンページへ案内します。画像、詳しい商品説明、申込フォームはリンク先のWebページで見せる構成です。Pontaの事例も、SMSからLPへ送客する施策です。
そのため、配信文面だけを改善しても、移動先で迷ってしまえば購入にはつながりません。「再入荷した商品」を案内したら、その商品のページへ。「会員向けセール」を案内したら、対象商品と利用条件がすぐ分かるページへつなぎましょう。
送信元の名称、案内の理由、次にしてほしいことを簡潔に示し、受け手がリンク先を判断できるようにします。リンク先では、スマートフォンでの読みやすさ、在庫や価格の表示、フォームの入力負担まで確認してください。
最初に試しやすい3つの販促シナリオ
以下は公開事例の実績値ではなく、自社で施策を組み立てるための設計例です。配信への同意と利用目的を確認できる顧客を対象に、まずは一つの目的に絞ります。
- 休眠顧客の再訪：一定期間購入していない顧客に、過去の購入カテゴリに合う企画を案内する。再訪後の購入人数と、再び購入するまでの期間を見る。
- 再入荷からの購入：入荷案内を希望した人へ、対象商品の再入荷を知らせる。商品ページへ直接つなぎ、購入完了まで追う。
- キャンペーンの参加促進：対象の会員へ、特典と実際の終了日時を案内する。参加済み・購入済みの人を除外し、不要な追客を減らす。
例えば再入荷の文面なら、「【ショップ名】ご希望の○○が再入荷しました。商品・在庫の確認はこちら［商品ページURL］」が基本形です。実際の配信では、適切な配信停止方法も案内します。例文の短さより、誰から届いた何の案内か分かることを優先してください。
クリックの先まで測って費用対効果を判断する
配信の評価では、到達、クリック、購入を分けます。到達数はメッセージが届いた数で、読まれた数とは異なります。クリック率が高くても、その後の購入率が低ければ、対象者と訴求の組み合わせやLPを見直す必要があります。
- 到達：送信数と到達数を分け、配信できなかった対象を確認する
- クリック：重複クリックやボットの扱いを確認し、比較する施策で分母をそろえる
- 購入・申し込み：CVの定義と計測期間を決め、CVRの分母が到達者か訪問者かを明示する
- 採算：追加で生まれた注文の粗利益と、SMS配信費・制作運用費を比較する
計測上の注意もあります。Omnisendは前述のレポートで、2025年第4四半期のOS更新に伴い、ボットによるものとみられるSMSクリック数の水増しがあったと注記しています。管理画面のクリック数だけで成果を判断せず、Web側の行動や購入データと照合しましょう。
可能なら、条件をそろえて無作為に分けた非配信群を用意し、同じ期間の購入率などを比較します。SMS経由と計測された売上には、送らなくても購入していた分が含まれる可能性があるためです。割引後の粗利益で評価し、配信停止率や苦情の変化も併せて確認すると、続けるべき施策を判断しやすくなります。
配信への同意と停止方法も設計に含める
販促を始める前に、電話番号を取得した際の利用目的と、マーケティング配信への同意状況を確認しましょう。発送連絡のために取得した番号を、そのまま販促にも使えると判断するのは避けます。適用されるルールや配信サービスの条件は、自社の法務・運用担当と確認してください。
配信停止は分かりやすく案内し、停止希望を次回の対象リストへ確実に反映します。配信頻度と時間帯、メールやアプリ通知との重複も管理します。継続的に利用するには、受け手が望む案内を、必要なタイミングで届ける運用が欠かせません。
まとめ
公開データには、SMSの送信量が増えている配信サービスや、無料サンプルの訴求、休眠顧客へのセール案内、他チャネルと組み合わせた販促の実例があります。自社で活用する際は、対象者と目的を絞り、SMSからWebページ、その先の購入までを一続きで設計しましょう。
SMSを使った再アプローチや、クリック後のコンバージョン改善を検討している方は、DANCHへご相談ください。
掲載数値は各社の公開資料に基づきます。確認日：2026年10月13日。対象者、商材、配信条件、計測方法によって結果は異なります。